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投資信託運用者の半数が損!? カギは長期投資と積立投資

3/26(火) 19:10配信

ファイナンシャルフィールド

投資信託で運用する金融機関の、顧客のおよそ半数が損失。金融庁が2018年に公表した衝撃的なデータ(※1)です。

ネガティブなイメージを抱くかもしれませんが、基本知識さえ押さえれば、投資信託は資産形成に役立つツールになるはず。ポイントは、積立投資と長期投資です。

投資信託保有者のリターンは金融機関によって異なる

金融庁のデータのなかで注目されたのは「運用損益別顧客比率」(※2)です。投資信託保有顧客を運用損益で分類したデータですが、46%の顧客がマイナスリターンに沈んでいました。

このデータは2018年3月末時点で保有する投資信託の収益をカウントしているため、それまでに利益確定などの理由で売却した投資信託は含まれていません。売却した投資信託も含めたデータでは、トータルリターンがプラスの顧客は約1割多いようです。

つまり、損失となっている顧客比率は、実際には金融庁のデータほど多くないと考えられます。

とはいえ、リターンがプラスの顧客も決して多いとは言えません。金融機関によってもプラスリターンの顧客比率は異なります。なかには、プラスの顧客が8割以上いる金融機関(※3)もあります。

それらは、ほかの金融機関といったい何が違うのでしょうか。

プラスリターンの顧客比率が高い金融機関は積立投資と長期投資を推奨

金融庁はプラスリターンの顧客の多い金融機関にその要因を確認しています。各社の回答で共通していたのは、「積立投資」と「長期投資」でした。上位3社は、顧客に対して積立投資と長期投資の有効性を繰り返し説明しており、それを実践していた顧客が多かったのです。

積立投資と長期投資の効果とは

積立投資は、同じ商品に毎月一定額を投資する方法です。

1回の投資が少額であることが多く、ある程度の金額になるには時間がかかります。長期投資になればなるほど短期的な変動に影響されにくくなり、購入時期が分散されることで高値づかみを避けることもできます。

毎月淡々と買うことによって平均購入価格を下げる効果が期待でき、リターンを得るのに必ずしも投資対象の値上がりを必要とするわけではありません。

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