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人生100年時代で考える教育費

4/20(土) 10:20配信

ベネッセ 教育情報サイト

厚生労働省の平成28年簡易生命表によると、男女それぞれ10万人の出生に対して90歳まで生存する人の割合は、男性が25.6%、女性が49.9%に上ります。
まさに100年を前提に、人生を設計する時代になっています。
そこで、これまでとは何が変わり、どのような対処が望ましいのか、教育費が必要な子育て世代の家計から考えてみたいと思います。

単線から複線への変化

社会の成熟に伴い、寿命が延び、高学歴化が進んでいます。そのため、結婚・出産も、晩婚・晩産化傾向にあります。このようなライフスタイルの変化は、人生の三大資金の準備においても少なからず影響を与えています。
それは、これまでの住宅資金→教育資金→老後資金を順番に準備する「単線」から、それぞれを同時並行で準備する「複線」へのシフトを意味しています。

単線の時代は結婚・出産が早い分、子どもが小学校低学年ぐらいまでの間に住宅購入の頭金を作り、中学生頃から教育資金の割合を徐々に増して、末子が社会人になった後に老後資金を貯める時間がありました。
しかし、複線の時代では、結婚・出産後は住宅資金と教育資金をダブルで貯め、教育費がかかり続ける中で老後資金の準備も必要になります。
希望すれば長く働ける時代になるとは言え、高学歴化によって増えた子どもの教育費が、家計にのしかかります。

年間支出を平準化する

人生の三大資金の中で、教育資金の特徴は、一般的に子どもの生まれた時期の17~18年後にピークが来て、数年間は高額な支出が続くことです。しかも、子どもの人数分の費用がかかるので、あらかじめ支出がピークとなる時期や期間、重複の可能性を把握して準備することが重要になります。

【表1】は、「住宅」「教育」「老後」の三大資金それぞれについて、必要な事前準備、家計から拠出する時期の費目、負担軽減の方法をまとめたものです。
住宅を購入する場合、すでに購入して住宅ローンが始まっている場合は、教育費のピーク時の家計に負担がかかり過ぎないよう、頭金を増やす、早めに繰り上げ返済をするなどで、支出の平準化を図りましょう。また、持ち家にこだわらず、家族の人数やライフスタイルに合わせて住み替えやすい、賃貸を選ぶという考え方もあります。

一方、老後資金は寿命の延びとともに確実に負担が増えるため、さまざまな方法で準備をしていく必要があります。社会保険と税制優遇のある金融商品などを基本に、できるだけ長く収入を得られるような働き方や費用負担の少ない住居の確保などを、長期的な視点で考えていきましょう。

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最終更新:4/20(土) 10:20
ベネッセ 教育情報サイト

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