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Redis Labsの2度のライセンス変更はフリーライドを防げるか

4/25(木) 7:00配信

TechTargetジャパン

 前編(Computer Weekly日本語版 3月20日号掲載)では、MongoDBとAmazon DocumentDBの関係からオープンソースとクラウドプロバイダーの在り方を見た。

 後編では、2度のライセンス変更を行ってこの問題を模索するRedis Labsの動向を紹介する。

 Redis Labsは自社のデータベースモジュールをオープンソースから切り離し、そのソースコードへのアクセスに新たな商用ライセンスを適用する。同社のインメモリデータベース「Redis」のライセンスを変更するという決断は、同製品のコミュニティーの意見を取り入れる形で下された。同社は、以前使っていたライセンスである「Commons Clauseで修正したApache License 2.0」を「Redis Source Available License Agreement」に置き換えた。

 Redis Labsがライセンスを変更したのは、無償のRedisのコードを使ってクラウドプロバイダーがマネージドサービスを開発するのを防ぐことが目的だった。

 Redisコアとツールには、引き続き3条項BSDライセンスが適用される。オープンソースのRedisコアは、レプリケーション、自動フェイルオーバー、データ永続化、クラスタ化など、分散データベースシステムを運用するのに必要な要素を全て備えている。Redis Labsによると、同社は完全に独立した方法でRedisコアを管理するために、Redisの開発者であるサルバトーレ・サンフィリポ氏が率いる専門のチームを立ち上げたという。

 「RediSearch」「RedisGraph」「RedisJSON」「RedisBloom」「RedisML」など、「Redis Modules」と呼ばれる高価値コンポーネントにはRedis Source Available License Agreementが適用される。

 この変更を行ったのはRedis LabsがCommons Clauseで修正したApache License 2.0を導入してからちょうど半年後のことだ。

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最終更新:4/25(木) 7:00
TechTargetジャパン

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