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『Google抜き』のHuaweiスマホはどうなる? 中国の事例から考えてみる(山谷剛史)

5/21(火) 11:15配信

Engadget 日本版

「独自OS」の可能性

別の可能性として、ファーウェイはAndroidを使えなくなった場合の時に備えて「プランB」なる独自OSの開発を進めているとしている。プランBが実現したらどうなるか。独自OSについて中国における前例から考えてみる。

中国のスマートフォンには、OPPOのColor OSなどしばしば「OS」という名のソフトがインストールされているが、これはカスタムROMである。それとは別に、阿里巴巴(Alibaba)が開発したものでLinuxベースの「YunOS(阿里雲OS)」というものがある。これはAndroidと互換性があるが、Androidとは異なるというLinuxベースのOSだ。「Androidではないが、Androidのアプリがインストールでき、おまけにGoogleの各種アプリもインストールできる」という代物だ。ちなみに中国でのYunOSの搭載機は少なく、マイナーメーカーの低スペック機にしか搭載されなかったのでスマートフォン向けのYunOSについては著名にはならなかった。

YunOSのような「独自OS」がファーウェイで開発されているならば、Googleとは距離を起きつつも、Androidのアプリ資産を活用できることになる。実際に存在するので不可能ではないだろう。

アプリに関しては、Googleの各種アプリがプリインストールされないが、ならばアプリストアや各種アプリなど、対Google、あるいは中国のような対GAFAのエコシステムをまるごと作ってしまう可能性も否定できない。

今アフリカでは、中国メーカーの「伝音(Transsion Holdings)」のスマートフォンのシェアが高いが、同社のスマートフォンブランド「TECNO」の中には、アフリカの音楽が聴けるアプリ「Boomplay」や、チャットアプリ「PalmChat」や、アフリカ発のニュースが見られるアプリ「Eagleee News」などアフリカ向けのアプリがプリインストールされている。

加えてブラウザーの「鳳凰閲覧器(フェニックスブラウザー)」ほか、英中入力アプリ「触宝輸入法(TouchPal)」、ユーティリティーアプリ「手机大師」といった中国製のアプリがインストールされている。ChromeやGoogleの入力アプリがなくてもTECNOのアフリカ市場向けスマホには代わりのアプリがプリインストールされていた。アプリについても、今回の事件をきっかけに、中国が手がけたローカルアプリのプリインストールが強力に推し進められるというシナリオもありうるかもしれない。

山谷剛史

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最終更新:5/21(火) 11:15
Engadget 日本版

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