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認知症・パーキンソン病予防に特定食品の効果検証 - 順天堂大、キリンHDなど5社と共同研究

6/11(火) 14:05配信

医療介護CBニュース

 順天堂大はキリンホールディングス(東京都中野区)など民間5社と、認知症やパーキンソン病などの神経変性疾患の予防、早期発見、治療の実現に向けた共同研究を進める。特定の健康食品の摂取が脳の炎症マーカー、患者の認知機能や運動機能の悪化を抑制する効果があるかを検証する。また、同大医学部附属順天堂医院で実践している遠隔診療サービスの向上や導入システムの改善も検討する。【吉木ちひろ】

 同大と共同研究に取り組むのは、キリンホールディングス、三菱UFJリース(東京都千代田区)、グローリー(兵庫県姫路市)、日本生命保険(大阪市)、三菱UFJ信託銀行(東京都千代田区)の5社。共同研究では、対象患者の生活習慣や食事の嗜好性のデータを収集・解析する。同大医学部の波田野琢准教授は「パーキンソン病や認知症といった神経変性疾患の治療は食生活、会話などの日常のケアが大事。これに関しては、科学的な解析が難しく、標準的な医学研究ではあまりフォーカスされてこなかった」と説明する。
 同大では、タブレット端末を用いてパーキンソン病や認知症などの神経疾患や慢性疾患による通院困難な患者50人以上に遠隔診療サービスを提供している。研究では、健康食品の摂取が患者に与える影響を調べるほか、遠隔診療サービスに用いるアプリで会話内容を記録したり、表情の訓練を実施したりすることで疾患に有効な介入方法を探る。これに合わせてAI(人工知能)を用いた診断支援、データ収集につながるシステムの開発を目指す。

CBnews

最終更新:6/11(火) 14:05
医療介護CBニュース

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