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インホイールモーターの走行中無線給電の特許をオープン化、2025年に実証実験

8/7(水) 6:25配信

MONOist

 東京大学とNSK、ブリヂストンは2019年8月1日、電気自動車(EV)に搭載するインホイールモーターへの給電技術について基本特許に関する合意を結び、走行中のインホイールモーターへのワイヤレス給電の実用化を目指すと発表した。

 2022年までにタイヤを含めた車両での評価を行い、3者以外のさまざまな領域の知見を広く取り入れながら、2025年に実証実験フェーズに移行することを計画している。このプロジェクトに関する基本特許はオープンとし、プロジェクトの運営委員会で承認された企業や団体が、権利化された技術を無償で使用できるようにするオープンイノベーションの仕組みも整備する。

 科学技術振興機構(JST)の未来社会創造事業の研究プロジェクト「電気自動車への走行中直接給電が拓く未来社会」を東京大学大学院 新領域創成科学研究科 藤本研究室が主宰しており、NSKとブリヂストンが2018年から共同研究機関として参画していた。同プロジェクトは、CO2排出を抑制する低炭素社会の構築に向けた新しい概念や科学に基づいた革新的な技術の創出を目的としている。JSTは2017〜2022年の研究テーマとして、同プロジェクトを採択した。

 同プロジェクトでは、東京大学がインホイールモーターへのワイヤレス給電コンセプトの立案と改良、基盤技術の研究開発を担当する。NSKはこれまでのインホイールモーター開発で得られた知見を生かして、車両への搭載性を高める。走行中の給電インフラを社会実装するための検討もNSKが推進する。ブリヂストンは、給電を阻害しない有機材料に関する知見や、タイヤ開発の技術を生かし、インホイールモーターへの電力伝送を高効率で達成するタイヤの技術開発を担当する。

 日本のCO2排出量11億9000万トンのうち、自動車からの排出量は15%の1億7600万トンに上る。国内外の自動車メーカーは自動車のCO2排出低減に向けてEVをはじめとする電動車の開発を進めているが、バッテリーの供給不足が懸念されている。同プロジェクトでは、ホイール内に配置したモーターに路面から直接給電することにより、より少ないバッテリー搭載量でEVの走行距離を確保することを目指している。バッテリー搭載量を減らすことにより、EVの軽量化にもつながるとしている。

MONOist

最終更新:8/7(水) 6:25
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