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自分のリタイアする年を目標に、長期運用するための投資信託があるって本当?

8/22(木) 18:40配信

ファイナンシャルフィールド

「ファンド2030」「ファンド2040」などの西暦年がタイトルに表記された投資信託をご覧になったことがありますか? これはいわゆる「ターゲットイヤーファンド」と呼ばれるものです。

2030、2040などの西暦年は目標年次を表しています。通常は、ご自身がリタイアする年を目標年次と定め、それまでの長期的な資産運用のために設定された投資信託を指しています。

長期的な運用に適したファンド

ターゲットイヤーファンドは、もともとは1990年代にアメリカで誕生した金融商品です。比較的若い年代から始めることができる投資商品として、確定拠出年金などを通じて利用件数が拡大しました。

日本でも同様に「長期、分散、積立」という投資の鉄則を踏まえ、iDeCoやつみたてNISAでも選択できるようになっています。

各年代のリスク許容度

一般的に投資を考える場合の原則として、現役時代の若い年代、例えば20歳代の頃は「リスク許容度が高い」といわれています。つまり、平たくいえば、定期的な収入もあり、まだ若いため、たとえ失敗(ある程度の損失を負ったと)しても挽回できるということです。

そのため、ターゲットイヤーファンド内のポートフォリオ(金融資産の組み合わせ)の比率を株式などのリスク資産に多く配分します。

そして、リスク許容度は年齢が上がるにつれて低くなるといわれているため、自動的にポートフォリオを国内債券や短期資産にシフトし、その投資比率を高めていくように設定されています。

さらに、60歳代、70歳代などリタイア後の世代では、リスクの高い資産に投資すると株価の大暴落などが発生した場合に、その影響をリカバリーすることが困難となります。

そのため、ターゲットイヤーファンドは、最終的にはターゲットイヤーを迎える段階において、株式などのリスク資産の投資比率はほぼゼロとなる仕組みとなっています。

つまり、ターゲットイヤーファンドとは、リスク資産への投資配分をその方の年齢やライフサイクルなどに応じて、運用会社が自動的に調整してくれるファンドということです。

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最終更新:8/22(木) 18:40
ファイナンシャルフィールド

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