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転職希望者の3分の1は「転職しない方がいい」。プロが「現職で」と思う人の特徴とは?

9/9(月) 12:10配信

BUSINESS INSIDER JAPAN

転職支援のプロであるコンサルタントの半数は「転職希望者の3人に1人は転職すべきではない」と考えている。その理由でもっとも多いのは「本人の希望と市場価値のギャップ」であることが、エン・ジャパンの調査で明らかになった。

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2008年のリーマン・ショック後の不況を底に、この10年以上、転職者数は右肩上がりで増えている。有効求人倍率は米中摩擦の影響を受け、7月は製造業でやや求人を控える動きが出たものの、依然として高度成長期並みで推移しており、転職市場は活況だ。

ただし、転職の現場では「長らく売り手市場を背景に求人数も多く、自分も転職で好転できる…と、根拠なく楽観的な期待をもつ人が増えている」(エン・ジャパン担当者)などと、転職希望者と現実との間でズレも生じているようだ。

「3人に1人は転職すべきでない」

エン・ジャパンは「転職すべき人・現職にとどまるべき人」について、転職希望者の面談などに当たる転職コンサルタント123人に聞いた。

「面談を行った人のうち、転職せずに現職にとどまるべきと思う人は何割か」との質問に対しては、50%のコンサルタントが「3割以上」と回答した(図1参照)。

これは、前回調査の2017年から6ポイント上昇。2018年で約330万人の転職者数もさることながら、転職「希望者数」も右肩上がりで増えている。転職ばかりに目が行きがちだが、希望者の増加に伴って、冷静な見極めが必要なケースも増えているようだ。

自己評価と市場価値のギャップ

注目すべきは「現職にとどまるべき」と、転職コンサルタントが考える、その理由だ。1位は「本人の希望と、転職市場での市場価値にギャップがある」で8割近くの転職コンサルタントがこれを理由にあげている。転職をとどまった方がいいと思われる人の特徴として、市場価値より自己評価が高いことがあるようだ。

続いて「転職回数が多く、これ以上の転職に大きなリスクが伴う」が約4割、「キャリアアップできない理由が会社にあると思っている」(3割超)と続いた。 

本人が「現職と同様、もしくは年収アップ」を条件に出していたとしても、現実の市場評価は、それを下回るケースは珍しくない。30代後半から50代の転職を手がける「ミドルの転職」事業部長の天野博文さんは、こう指摘する。

「元々の会社では就業年数や貢献度などで、給与がかさ上げされている状態であることも多い。転職の機会が広がっているのは事実ですが、個人の能力、実績、業種、職種によって大きく市場価値に差があることを認識する必要がある」

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最終更新:9/9(月) 23:01
BUSINESS INSIDER JAPAN

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