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スポーツ庁とビズリーチがタッグ 専門人材を積極的に公募へ

9/10(火) 18:32配信

東スポWeb

 スポーツ庁とIT企業ビズリーチは10日、都内で「競技力強化/経営力強化」を目的としたプロフェッショナル人材を、副業・兼業で公募する記者発表会を行った。

 スポーツの持続的発展やガバナンス強化のためには、国内の競技団体(NF)の収益基盤の確立が不可欠。また、全国に43施設あるナショナルトレーニングセンター(NTC)は様々な課題を抱えているものの、解決するための専門人材は一朝一夕には育たない。そこで、スポーツ庁は外部のプロフェッショナルを積極的に活用する。

 同庁・鈴木大地長官(52)は「2020年東京五輪・パラリンピックで国民のスポーツへの関心が高まっているが、それ以降も持続可能なシステムを構築して強化を図っていかなければならない」と説明した。

 ビジネス界とスポーツ界をつなげるのが、ビズリーチだ。同社は2009年に創業したばかりだが、求職者と採用企業をインターネットでつなげる事業を展開して急成長。170万人の会員を誇る。すでに日本フェンシング協会や全日本スキー連盟などと個別に連携しており、ビジネス界から人材を送り出してきたノウハウを持つ。

 南壮一郎社長は「各競技団体との過去の取り組みをモデルケースに、今後はスポーツ庁主体で取り組みたい」と意気込みを示した。

 ポイントはフルタイムではなく、あくまで副業・兼業ということ。勤務は週1回で報酬も1万~2万円と高くない。それだけに「スポーツに価値を見いだし、自己実現を図りたい」という人材が適任だろう。10日からビズリーチの特集ページで募集がスタートしたが、どんな化学変化が起きるか話題を呼びそうだ。

最終更新:9/11(水) 0:56
東スポWeb

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