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妊婦さん必見! 妊婦加算が再開される?

9/11(水) 19:33配信

ファイナンシャルフィールド

妊婦加算とは、赤ちゃんを妊娠している女性が、医療機関を受診した場合、通常の初診料や再診料に加えて、医療費が上乗せされるというものです。2018年にスタートしましたが、2019年1月から、実質的に凍結されています。

しかし、今後、この妊婦加算が再開される可能性があります。今回は、妊婦加算をめぐるさまざまな議論について、チェックしていきましょう。

妊婦加算をめぐるニュース

2018年からスタートし、1年足らずで凍結されてしまった妊婦加算は、妊娠している女性が医療機関を受診する場合、通常の医療費に加え、妊婦さんの特別治療費として、費用が上乗せされるというものでした。

例えば、自己負担が3割の妊婦さんの場合、初診料は、通常の医療費に加えて、225円増加となっていました。時間外や休日、深夜に、妊婦さんが病院で診察を受けた場合、さらに負担額がアップし、深夜の初診料は、通常の初診料に加えて、2085円も負担が増えました。

これに対して、妊婦さんからは、多くの批判の声が上がりました。特に、コンタクトレンズの処方など、妊娠とは直接関係ない場合にも、自動的に妊婦加算が適用されていたことなどが問題となりました。そして、妊婦加算の周知徹底が不十分だったことなどから、2019年から、制度が凍結されることになったのです。

妊婦加算は必要か?

2019年6月に、厚生労働省の有識者検討会が、妊婦加算の必要性を認める意見書をまとめました(※1)。

実際のところ、妊婦さんが医療行為を受ける場合、医師は、注意しなければならないポイントが多くあります。レントゲンなどの検査はできないことも多く、使用してはいけない薬もあるので、特別な知識や経験が必要になりますね。

また、虫歯の治療などでも、レントゲンの方法や使用する麻酔など、一般の患者さんに比べて、注意を払わなければならないでしょう。

さらに、厚生労働省が2019年3月に実施した調査では、妊娠中に、産婦人科以外の診療科にかかろうとした736人のうち、約15%が「他の医療機関への受診を勧められたことがあった」と回答しており(※2)、妊婦さんをめぐる医療行為について、再検討する必要があるという議論がなされています。

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最終更新:9/11(水) 19:33
ファイナンシャルフィールド

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