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自分が上司なら職場の技術をアップグレードする--米国の労働者のホンネが明らかに

9/14(土) 8:30配信

ZDNet Japan

 米国の最新の国勢調査によれば、25歳以上の米国住民の90%は、4年以上の中等教育を修了している。米国の住民の教育レベルが上昇するに従って、労働者のレベルも上がっている。2018年には、新規求人の10件に9件に大学の学位を持った労働者が就いた。ただしこれは、就職した労働者が、その仕事に必要とされる以上の能力を持っている可能性があることを意味している。

 新たに行われた調査によれば、在宅勤務を行っている労働者の3分の1近くは、自分は上司よりも能力が高いと考えている。

 また上司よりも能力が高いと考えていた回答者は、他の回答者と比べ年収が約5000ドル高かった。

 プエルトリコのグアイナボに本社を置く、履歴書作成サービスを提供する企業ResumeLabは、Amazonのサービス「Mechanical Turk」を利用して、1000人の米国人を対象にオンライン調査を実施した。調査対象の回答者は上司がいる被雇用者だけに限定されていた。

 回答者に真剣に調査を受けてもらうため、同社は調査に回答者の集中力を確認するための質問を含めた。

 この質問を理解して正しく答えることができなかった回答者は、調査結果から除外された(訳注:この手法はAttention-check questionと呼ばれるもので、オンライン調査などで、回答者が集中して質問に答えているかどうかを確認するために用いられる)。

 職位に必要な要件を上回る資格を持つ労働者が増えているにも関わらず、自分は上司よりも能力が高いと考えている回答者は5人に1人だった。しかし、在宅勤務を行っている労働者だけを抜き出して調べると、割合は3分の1近くまで上昇した。

 また、ストレスが高い仕事環境で働いている労働者は、ストレスが低い環境の従業員と比べ、自分は上司よりも能力が高いと感じている人の割合が3.7倍高かった。これらの数字を見る際には、在宅勤務を行っている労働者は、おそらくストレスの一部が軽減されていると考えられることにも注意する必要がある。

 自分は上司よりも能力が高いと考える人は、ミレニアル世代(1980年代~1990年代半ば生まれ)に多かった。

 自分は上司よりも能力が高いと考えている人の比率は、ベビーブーマー(1940年代半ば~1960年代半ば生まれ)では17.7%、ジェネレーションX(1960年代半ば~1980年頃生まれ)では21.1%だったのに対し、ミレニアル世代では4分の1近く(23%)に達した。

最終更新:9/14(土) 8:30
ZDNet Japan

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