ここから本文です

住宅ローンを老後まで残しておく大変! 長期住宅ローンの見直しのポイントとは?

9/16(月) 18:41配信

ファイナンシャルフィールド

ひと昔前、女性の結婚適齢期は24~25歳などと言われていましたが、現在の平均初婚年齢は約30歳。結婚後、お子さまが生まれ、家族が増えたことで家を購入するという方も多く、それに合わせて家を購入する年齢層も高くなってきました。

30歳ぴったりで35年ローンを申し込むと、65歳が完済年齢となります。定年が65歳でしたら、ちょうど退職時にはローンが終わります。しかし、実際には30代後半から40代で家を購入する方が多く、完済年齢が定年を過ぎてしまうケースの方が多いのです。

完済年齢をきちんと考えておこう

購入時にローンの完済年齢は簡単な計算なので、ご自身でも分かります。

購入時の年齢+ローンの借入期間=完済年齢

35歳の方でしたら、35年ローンだと70歳、40歳の方でしたら75歳です。完済年齢が定年後の場合、「退職後も支払えるかな?」という不安はよぎります。

ところが、購入時は「とにかく家を購入したい!」という思いの方が上回ってしまうものです。いくつも物件を探し、資料を集めたり内覧したりと、購入にいたるまでのプロセスはとても大変です。ようやく気に入った家が見つかり、購入できるのであれば、今すぐ買いたい!となるのは当然のことでしょう。

販売側も、銀行の融資が受けられるローンを勧めてきます。ローンの審査が通ると、ホッとひと安心。完済年齢のことは、すっかり忘れてしまうのです。

実際に定年後の支払いをしている方は?

先日、リタイアメントプラン(定年退職後の家計の見直し)にいらしたお客さまYさん(67歳:男性)は、65歳で長年お勤めだった会社を退職し、契約社員として同じ職場で働かれている方でした。現役時代の約3分の1のお給料と年金で生活されています。

ご相談の中では、住宅ローンの支払いが70歳まであることに負担を感じられているとのことでした。特に年2回のボーナス払いは金額も大きく、現在の収入だけでは不足してしまい、預貯金から支払っています。

Yさんの場合、契約社員として働き収入もあるため、ご相談者の中では良い方なのですが、退職後、年金や預貯金だけで生活されている方にとって、この住宅ローンの支払いはかなり大きな負担となります。

「退職前に対策が取れていたら……」ご相談に来られた方からは、そんなお声が上がってくるのです。

1/2ページ

最終更新:9/16(月) 18:41
ファイナンシャルフィールド

こんな記事も読まれています

あなたにおすすめの記事