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定年後も働き続けるなら、知っておきたい年金のこと。いくらを超えたら年金減額?

9/16(月) 18:50配信

ファイナンシャルフィールド

人生100年時代と言われる今、できるだけ長く働くことを考えている方は多いと思います。現状では、会社員の方は、65歳まで雇用機会が確保されていますが、さらに長く働くことも視野に入れておく必要があると思います。

今回は、定年後の働き方への備えと注意点について考えてみたいと思います。

長く働くためのリカレント教育

「LIFE SHIFT」(リンダ・グラットン/アンドリュー・スコット著)では、長く生きる時代には、ほとんどの人はこれまでよりもかなり長い年数働かなくてはならなくなると書かれています。

今までのように、教育を受け、就職し、老後を過ごす人生(3ステージ型)ではなく、人生に数度の仕事の転換や学びなおしなどを繰り返す「マルチステージ」を考えておく必要があります。

そして、「LIFE SHIFT」では、長く働くために3つの無形資産が重要だと説いています。3つの無形資産とは、生産性資産(知識やスキル)・活力資産(肉体的・精神的な健康と幸福)・変身資産(多様な人的ネットワーク)です。

この3つの無形資産をどの時期にどれを伸ばすかを計画的に考えることが必要となります。そのために、自分への長期投資として学びなおしのリカレント教育が必須と考えられます。

定年後働き続けるためのプランニング

内閣府の「平成29年版高齢社会白書(概要版)」によると、「働けるうちはいつまでも働きたい」が42.0%で最も多く、次に多いのが、「70歳くらいまで」(21.9%)、「65歳くらいまで」(13.5%)という回答です。

しかし、高齢期の就労で注意しなければならないのは、自分が、いつまで健康で仕事ができるかということです。

厚生労働省のデータによると2016年の健康寿命は、男性が72.14歳、女性が74.79歳です。健康寿命とは、健康上の問題で日常生活が制限されることなく生活できる期間のことです。定年後働き続けるためのプランニングとして健康寿命のデータをもとにいつまで働けるかを想定してみてはいかがでしょうか。

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最終更新:9/16(月) 18:50
ファイナンシャルフィールド

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