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SUV人気に一服感、20~30代はスマホ接続などに関心【新車の購入意向者調査】

9/17(火) 8:00配信

MONEYzine

 J.D. パワー ジャパンは、2019年日本新車購入意向者調査を実施し、その結果を発表した。調査対象者は、今後1年以内に新車乗用車の購入を検討している消費者で、現保有車の有無、新車・中古車の別は問わない。回答者数は10,000人。

 調査の結果、全体的に新車購入意向者の安全技術装備への関心は高く、これまでは年代が上がるにつれて関心が高まる傾向があったが、20~30代でも関心が高まっている。

 情報通信機能への関心は安全技術と比較すると低めだが、20~30代は他の年代に比べ高い傾向にある。特に「電子デバイスと車載モニターの連携」といった、スマートフォンなどの電子デバイスとの連携を意識する傾向が見られた。

 ボディタイプごとの検討率を見ると、昨年伸びの高かったSUVが35%(前年比+1%)、ミニバンと軽が30%(前年と変わらず)となり、ここ数年続いたSUV人気の伸びにも鈍化の兆しが見えてきた。

 検討率を年代別に見ると、年代で最も差が見られるのはミニバンで、20~30代で36%(前年比+2%)、40~50代で28%(前年比-3%)、60代で20%(前年と変わらず)となっている。

 購入モデル検討の際に参考にする情報源は、「メーカー/販売店のホームページ」が35%で最も多く、「インターネットのニュースサイト/情報サイト」28%、「カタログ/パンフレット」28%、「販売店の展示車・試乗車」22%、「路上を走っていた/駐車していた車」21%となっている。

 年代別に見ると、「家族/友人/知人などの意見」では20~30代で23%、50~60代で15%、「口コミ/レビューサイト」では20~30代で20%、50~60代で12%。身近な人やユーザーの声に関する情報源で、若年層の比率が高かった。

 既存顧客のロイヤルティについては、どのメーカーでも、リピート層(過去にそのメーカーの車を所有した経験があり、現在もそのメーカーの車を所有しているユーザー)で、次回も同じメーカーの車を検討しているという割合が総じて高くなっている。

 アウディ、BMW、ホンダ、メルセデス・ベンツ、トヨタの所有者は特にその割合が高く、いずれも60%を超えており、顧客ロイヤルティの高さがうかがえる結果となった。昨年から改善がみられたのはマツダ、メルセデス・ベンツ、MINIとなり、低下したのはレクサス、日産、ボルボとなった。

【調査概要】
調査名:J.D. パワー2019年日本新車購入意向者調査
実施期間:2019年6月~7月
調査方法:インターネット
調査対象:今後1年以内に新車乗用車の購入を検討している消費者(現保有車の有無、新車・中古車の別は問わない)
回答者数:10,000人

最終更新:9/17(火) 8:00
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