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生命保険の見直し、するべきタイミングは?どんな方法がある?注意点は?

10/16(水) 19:10配信

ファイナンシャルフィールド

保険金の増額

家族が増えた場合など、保障内容を手厚くしたい場合、現在の契約に定期保険特約などを中途で付加することで、保険金を増額することが可能です。中途で付加する場合、新規に契約するのと同様、付加時の年齢や保険料率で保険料が再計算されます。

年齢が高くなってから死亡保障を増額する場合には、保険料も割高になりますので、年齢にかかわらず掛け金が一定の県民共済などを検討してみるのもよいでしょう。

保険金の減額

子どもが独立したなど、高額の保障が必要なくなった場合には、保障額を減らしてもよいでしょう。定年を機に保障額を見直すのであれば、葬式代等死後整理資金として200万円~300万円程度残しておけば十分ではないでしょうか?

減額は一部解約と同じです。保障額が減るので、それに応じて保険料も減少することになります。解約返戻金があれば減額に相当した額を受け取ることができます。なお、減額した場合、保険会社によっては、減額後の最低保険金額などの制限があるので確認してください。

払済保険への変更

払済保険への変更とは、以後の保険料の払込みを中止して、その時点での解約返戻金をもとに、保険期間をそのままにした保障額の少ない保険に変更することです。

解約返戻金額に応じて保険金額は決まります。したがって、解約返戻金が少ない場合、変更できないことがあります。元の契約の特約は消滅しますので注意しましょう。保険料の支払いが負担だが、かといって保障がなくなるので解約したくない場合に有効な方法です。

解約

自分が求める保障内容でなかった場合、保険契約を解約して、適切なものに新規加入することもあるでしょう。例えば、現在加入している医療保険が8日以上入院しないと入院給付金が支払われないタイプなので、日帰り入院から保障する医療保険に新規に加入したい場合などです。

その際に注意することは、無保険状態(保障のない空白期間)が発生しないように、別の保険に新しく加入した後に解約することです。健康状態によっては新規に加入できない場合もありますし、年齢が上がっていると保険料も上がりますので、慎重に検討しましょう。

保険料が負担になって解約を考えているのであれば、「減額」や「払済保険への変更」など、保障を確保しておく方法を検討しましょう。

執筆者:新美昌也
ファイナンシャル・プランナー

ファイナンシャルフィールド編集部

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最終更新:10/16(水) 19:10
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