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ソフトウェアバグに対する修正案をAIが提案、富士通らが実証実験

11/11(月) 9:10配信

MONOist

 富士通、三井住友フィナンシャルグループ(SMBCグループ)、日本総合研究所(日本総研)は2019年10月24日、AI(人工知能)を活用してソフトウェアの修正案を開発者に自動推奨する技術について、その有効性を確認する実証実験を実施したと発表した。

 同技術は、Fujitsu Laboratories of Americaと富士通研究所が開発。まず、さまざまなソフトウェアの開発履歴データからAIが事前にバグの修正パターンを学び、その学習結果を静的解析ツールが検出したソフトウェア中の潜在バグに適用する。そこからAIがバグの修正案を自動生成してソフトウェア開発者へ推奨する。

 実証実験は同年8月1日~9月30日に実施した。同技術を日本総研が開発した三井住友銀行の金融取引システムに適用したところ、潜在バグ全体の50.2%に対して適切な修正案を推奨できた。なお、修正案の妥当性は修正案を全て手作業で確認して判定した。

 潜在バグの修正は開発者が個別に対応方法を検討しながら進める必要があるため、多大な時間を要していた。今回の実証実験の結果を基に潜在バグの修正時間を試算した結果、AIが推奨した修正案を活用すれば開発者が修正内容を考えて手作業で対応した場合と比較して、最大約30%の時間を削減できることが分かった。

 今後、富士通は同技術を2020年度中に開発支援サービスとして提供することを目指し、潜在バグの抽出数を増やして精度改善を図る。SMBCグループと日本総研はソフトウェア開発の効率化や品質向上のため、同技術の本格導入を検討する方針だ。

MONOist

最終更新:11/11(月) 9:10
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