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MIT研究が示す「エクストリームな生産性」を実現する要素

11/14(木) 17:00配信

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国内外で絶えない「生産性」についての議論。日本でも生産性の向上、残業時間の削減、プレミアムフライデーなど働き方改革と言われる活動も活発化している。

国全体で、そして会社ぐるみで取り組んでいる生産性の向上。しかしながら生産性の高い人、仕事がデキる個人になるにはどうやらコツがあるらしい。

驚くべき日本の生産性と働き方改革

GDPでは世界第3位の日本。実は主要7か国G7内では生産性が最下位という不名誉な記録を過去20年間保持している。

OECD加盟国間では35か国中2015年の統計で第20位、数値は平均を下回る生産性という結果もある。さらに最新の2017年の統計では第21位へとランキングを落としている。

これに対し有識者たちは、日本特有の「無償サービス」が他国に比べて過剰であることや、作業を進めるにあたってかかる組織内での時間(社内承認作業)、残業や長時間労働を美化する社風などを挙げる。または「こうした欧米主体の指針に一喜一憂する必要はない」と無視を決め込む向きすらある。

確かに日本では経済活性化のキーワードとして、政府が働き方改革を呼びかけて久しい。働き方改革を実行することによって生産性がアップすると考えているからだ。

首相官邸ホームページによると現在の日本には大きな課題が3つあるとしている。1つは正規雇用と非正規雇用の理由なき格差、2つ目に長時間労働、そして3つ目は単線型の日本のキャリアパス。

これらの3つの課題をクリアすることによって日本企業の生産性が改善され日本経済が活性化すると考えているようだ。

個人の生産性

日本ではこうした日本らしい「社会全体で、会社全体で」変えていこうと呼びかけられている一方、世界では個人の生産性に注目したマサチューセッツ工科大学の教授が実施した調査結果に注目が集まっている。

この調査を実施したのは、マサチューセッツ工科大学スローン経営大学院のロバート・ポーゼン教授。世界6大陸の約2万人の管理職層を対象に生産性に関する調査を実施した。教授は「生産性とはいかなる場所、いかなる産業や職業においても、プロとして直面する課題」として調査を実施。7項目に分かれる21の質問を通じて興味深い結果が出たと発表した。

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最終更新:11/14(木) 17:00
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