ここから本文です

小中排気量車の利用者6割は20代から30代 ヤマハ バイクレンタルで若年層の乗り物離れをストップ

11/20(水) 9:00配信

バイクのニュース

若年層からも支持されるヤマハ バイクレンタル

 ヤマハが2018年10月1日より展開しているバイクの有料貸出サービス「ヤマハ バイクレンタル」が1周年を迎えました。サービス開始当初、国内メーカーとしては初の試みであった「ヤマハ バイクレンタル」は、開始1年でどのように推移していったのでしょうか。

【画像】ヤマハ バイクレンタル

 開始時点では15か所でスタートした同レンタルサービスは、2019年11月の時点で39か所で利用が可能となっていますが、それに伴い会員数も増加し、2019年内には1万人超の登録者が見込まれています。

 また、利用者の平均年齢は40歳とスポーツバイクの新車購入者より約10歳若く、126ccから400ccクラスの利用では20代から30代が60%を占めるなど、若年層からも高い支持を得ています。


 右肩上がりの成長を続ける「ヤマハ バイクレンタル」についてヤマハ発動機販売・広報・商品企画グループの井下田憲弘 主任は次のように話ます。

「正直なところ、レンタル事業をスタートした1年前には、『新車販売に影響を与えてしまうのではないか?』という懸念の声が少なからずありました。

 1年が経過したいま、新しいバイクとの付き合い方として『借りる』という選択が少しずつ浸透していることを感じています。レンタルの拠点となる販売店さんからも『これまで接点のなかったお客様が来店するようになった』という感想が届いており、このビジネスの可能性を多くの人々が実感し始めているのだと思います」

今後の課題と展望は?

「利用者の傾向や利用スタイルもつかめてきました。たとえば、20代のお客様の例ですが、TRICITY125を仙台でレンタルしてフェリーで名古屋に向かい、仙台に帰った方がいます。観光地など旅先でのレンタルはすでに私たちもおすすめしているのですが、今後の展開のヒントもいくつか見つかっています。

 私たちの調査では、レンタル市場は今後も拡大を続けていくと考えています。ヤマハならではの安心感に加えて、利用のしやすさやレンタルならではの活用スタイルの提案を進めることで、販売と並立する重要な事業として育てていきたいと思います」。

※ ※ ※

 ヤマハによると、「立ちゴケ」などの不安を取り除く「免責オプション」に加え「安心補償プラス」を追加し、補償制度を拡充したことも好調の理由といいます。

 また、井下田憲弘 主任は「今後はさらなる調査やイベントなどへの出展、キャンペーンなどを積極的に行うことでユーザーをフォローして行きたい」とその意気込みを語ります。
 
 北海道や青森など、観光地の宝庫での利用も堅調なヤマハ バイクレンタルは、新たな経済効果を生み出す可能性もあります。ヤマハがどのような施策を打ち出し、裾野を広げていくのか注目したいところです。

バイクのニュース編集部

最終更新:11/20(水) 17:41
バイクのニュース

こんな記事も読まれています

あなたにおすすめの記事