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不起訴でも復帰は遠い…沢尻エリカ容疑者が“干される”のはいつまで?

11/30(土) 9:26配信

日刊ゲンダイDIGITAL

城下尊之【芸能界仕事術】

 合成麻薬MDMAの所持容疑で逮捕された沢尻エリカ容疑者(33)だが、尿検査の結果、違法薬物の成分が検出されなかった。

 これで“使用”での起訴はなくなった。それだけでなく、“所持”容疑での起訴もどうなるか分からなくなってきた。

 家宅捜索を受けた際、自ら「ここに(薬物が)あります」と申し出たので所持は確定扱いだったが、ここに来て「彼氏のものを預かっていた」と供述しているとされる。

 知人の弁護士によれば、「彼氏のものだからMDMAだと思ったが、正確には分からなかった」と言うことも可能だという。発見された量も少ないということだ。

 取り調べの中で沢尻容疑者は「10年ほど前から使用した。これまでに大麻、LSD、コカイン、MDMAを使った」と供述していたそうだが、すでに“過去”の話であり、使用した日時も証拠も特定できない状態では、過去の使用歴では起訴まで持ち込めない。さらに、敏腕の弁護士がついたことで「すでに大きな社会的制裁を受けている」ことを考慮材料とし、再犯に及ばないことを誓約させるなどすれば、起訴猶予、あるいは証拠不十分で不起訴まで考えられるという。不起訴になれば、この先も「前科はない」(起訴猶予には前歴が付く)ということになる。つまり、無罪扱いだ。

 しかし、“社会的制裁”はそうはいかない。NHK大河ドラマは代役に川口春奈を立てて撮り直しとなり、2週遅れでの放送開始となったし、CMも次々に打ち切りになった。法的に“シロ”でも、違法薬物の使用を告白しているタレントを使うはずもない。

 かなりの長い間、テレビドラマの出演は無理。スポンサーがOKを出すわけがない。よく言われるのだが、犯罪で執行猶予判決が出たケースで、期間を過ぎたら映画から復帰すればいいという話が出たりする。入場料を払って見る人がいれば成立するからという理由だが、今はそれができなくなっている。映画プロデューサーに聞くと、「今の映画のほとんどが製作委員会システム。スポンサーやテレビ局などがお金を出し合うのだが、1社でもノーとか、リスクを抱えたくないといえば、製作には入れない」と断言した。

 では、いつまでそんな状態が続くのか?

 その不祥事が風化するまで難しいということになる。犯罪でなくても、チュートリアルの徳井義実の税金未納問題、木下優樹菜の恫喝メール問題、大きな批判の声で自主的に活動休止に追い込まれている。これも騒動が“風化”するまで、活動再開が難しくなってきそうだ。

 SNSなどで多くの人の声がさまざまな方面に届くのは良いことだが、当然、厳しい意見も拡散する。タレントはもっとクールな発信、そして自分の行動を問題のないものにしていかなければならない時代だ。一歩も間違えられない。

(城下尊之/芸能ジャーナリスト)

最終更新:11/30(土) 9:26
日刊ゲンダイDIGITAL

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