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PISA2018、文科相がコメント掲載…課題への取組み示す

2019/12/4(水) 11:15配信

リセマム

 文部科学省は2019年12月3日、同日に公表された経済協力開発機構(OECD)による「生徒の学習到達度調査(PISA)」の2018年調査結果について、萩生田光一文部科学大臣コメントをWebサイトに掲載。調査結果からわかった課題に対応する取組みを示した。

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 OECDが実施する「生徒の学習到達度調査(PISA)」は、義務教育修了段階の15歳児(日本は高校1年相当学年)を対象に、 2000年から3年ごとに「読解力」「数学的リテラシー」「科学的リテラシー」の3分野で実施。2018年調査の実施時期は2018年6~8月、中心分野として「読解力」の詳細な調査が行われた。

 2018年調査における日本の結果を見ると、OECD加盟37か国中では「数学的リテラシー」が1位(527点)、「科学的リテラシー」が2位(529点)と引き続き世界トップレベル。一方で、読解力は11位(504点)。OECD平均より高得点のグループに位置するが、2015年調査の6位(516点)から平均得点・順位が統計的に有意に低下した。参加した79か国・地域の中では、「読解力」が15位、「数学的リテラシー」が6位、「科学的リテラシー」が5位だった。

 萩生田文部科学大臣は今回の調査結果に対し、「読解力については、低得点層が増加しており、学習指導要領の検討過程において指摘された、判断の根拠や理由を明確にしながら自分の考えを述べることなどについて、引き続き課題が見られること」「学習活動におけるデジタル機器の利用が他のOECD加盟国と比較して低調であること」が明らかになったとコメント。

 文部科学省として、これらの課題に対応し、児童生徒の学力向上を図るため、「2020年度からの新学習指導要領の着実な実施により、主体的・対話的で深い学びの視点からの授業改善や、言語能力、情報活用能力育成のための指導の充実」「学校における1人1台のコンピューターの実現等のICT環境の整備と効果的な活用」のほか、「幼児期から高等教育段階までの教育の無償化・負担軽減等による格差縮小に向けた質の高い教育機会の提供」などに取り組むとした。

 この取組みは、学校や教育委員会などの関係者と連携・協力して推進していくという。「生徒の学習到達度調査(PISA)」の2018年調査結果は、国立教育政策研究所Webサイトにて公開されている。

《リセマム 黄金崎綾乃》

最終更新:2019/12/4(水) 11:15
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