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ビットコインはもはや「デジタルゴールド」ではない

2019/12/5(木) 11:00配信

CoinDesk Japan

S&P500との相関関係は?

もし「デジタルゴールド」という言葉が「金融市場の混乱時に投資家がお金を置いておく安全な避難先となる資産」を意味するなら、ビットコインは以前ほどその目的にかなっていない。

2019年のほとんどを通じて、ビットコイン価格はS&P500とある程度の負の相関関係を見せた。つまり、ビットコインは指標となる株式市場のインデックスが下がった時に値上がりし、インデックスが上がった時には値下がりした。

しかし、デジタル・アセット・データ(Digital Assets Data)のデータによると、10月初旬以降、その関係は弱まった。

下のグラフで見られる通り、一度はマイナス20~30%まで行った相関関係は現在、マイナス10%付近の値で平行線をたどり始めている。

株式市場との相関関係がゼロに近づく程、あるいはプラスになると、ビットコインを「嵐の際の逃げ場」として表現することは難しくなる。

「投資家はグローバルな経済の混乱に対する防衛策としてビットコイン投資を始めた可能性があり、負の相関関係は価値の保管、すなわちデジタルゴールドというビットコインのテーマを支えてきた」とデジタル・アセット・データのデータサイエンティスト、ケビン・カルテンバッチャー(Kevin Kaltenbacher)氏は述べた。

「最近の展開は、そのようなストーリーに困難を突きつける可能性がある」

マクロ仮想通貨アナリストのアレックス・クルーガー(Alex Kruger)氏は、ツイッターで皮肉を述べ、株式市場と外国為替市場、そしてそれらとビットコインの関係に言及した。

「『株価がビットコイン価格を上げる』というミームが間違っていることが再び証明された。『中国元オフショア(Chinese Yuan Offshore:CNH)でのヘッジがビットコイン価格を上げる』というミームの復活にはぴったりの時」とクルーガー氏は述べた。

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最終更新:2019/12/8(日) 9:10
CoinDesk Japan

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