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2018年末の株価急落から1年、「FRB豹変」の行方を読み解く

2019/12/6(金) 6:13配信

MONEY PLUS

今年も12月となり、年末の雰囲気が強まっています。ほぼ1年前を振り返ると、米国株市場が大荒れとなったことを思い出す方は多いのではないでしょうか。

【図解】「12月相場」で注目したい“2つの指標”とは?

12月はクリスマス気分の中で金融市場は通常落ち着くことが多いですが、2018年12月はまったく様相が異なりました。米国株市場は歴史的な急落となったのです。

そして、2018年通年での株式をはじめとしたリスク性資産のパフォーマンスは多くがマイナスに沈み、当時、2019年の金融市場に関して明るい展望はほとんど聞かれませんでした。

1年前の株価急落の背景

1年前に起きた米国を中心とした株式市場急落の要因は、いくつかあります。その1つが、約10年間にわたって景気回復が続いてきた米国経済がついに景気後退に至り、長期間続いた株式市場の上昇局面が終わる、との懸念が高まったことでした。

2018年後半、米国の債券市場において、将来の景気後退の予兆とされる「逆イールド(長短金利の逆転現象)」が一部の年限でみられたことが、市場の景気後退リスク懸念を強めました。

逆イールドが景気後退の予兆であるというのは一定の理屈はありますが、必ずしも正しいわけではありません。

これは多くの場合、中央銀行による政策金利の引き上げが行きすぎることで発生します。短期ゾーンの金利が高止まり、そして景気・インフレの停滞を予見して長期ゾーンの国債金利が低下するわけです。ただ、本当に景気後退が起きるかどうかは、米連邦準備制度理事会(FRB)の利上げが景気後退をもたらすか次第です。

つまり、2018年にFRBは年4回のペースで淡々と利上げを行い、政策金利を2%台半ばまで引き上げましたが、これが景気後退をもたらすか――。逆イールド懸念の本質はここにありますが、当時はこれが冷静に問われることが少なかったと思われます。

逆イールド発生、さらには現在も続く米中協議。これら双方の懸念が増幅し、2018年12月に投資家の不安心理を極度に高めたといえます。

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最終更新:2019/12/6(金) 6:13
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