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東京モーターショーで見たトラックの将来像

2019/12/9(月) 20:40配信

LIMO

本記事の3つのポイント

 ・ 貨物輸送においてトラックに対する依存度が上昇している。高速道路の建設が進み、トラックによる輸送時間が短くなったこと、トラックならドア・ツー・ドアで届けられること、簡単な荷造りで済むことが背景
 ・ Eコマースの普及で宅配便の取扱数も増加、近年では再配達問題が顕在化しており、配達員の不足という物流業界全体に共通する問題とも相まって、対応が急務に
 ・ 東京モーターショーではこうした問題も相まって、新型トラックの出展も注目を集めた

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 国土交通省の発表資料をもとに、貨物輸送における輸送機関別の分担率の変遷(トンキロベース:トン数に輸送距離をかけた単位)を見ると、1950年度はトラック8.7%、鉄道50.3%、内航海運41.0%、航空0%であったが、75年にはトラックが32ポイント増の40.8%、内航海運が10ポイント増の50.6%と拡大する一方で、鉄道は42%減の8.5%となり、25年間で構成比率が大きく変化した。

 さらに2016年では、トラック50.9%、内航海運43.7%、鉄道5.2%、航空0.2%となっており、トラックが貨物輸送の半分以上を担う主役へと躍進している。この背景としては、高度成長に伴って高速道路の建設が進み、トラックによる輸送時間が短くなったこと、トラックならドア・ツー・ドアで届けられること、簡単な荷造りで済むことなどが挙げられる。

Eコマースの普及で宅配便は年間90億個

 日本全国で運ばれている宅配便は、取扱個数が年々急速に増加し、12年度に35億個であったものが、現在では約90億個にまで達している(東京都トラック協会調べ)。ネットショッピングが広く普及するとともに、配達時刻の細かな指定や温度管理など利便性の高いサービスが広く消費者の支持を得ている。なお、最近では大都市間の当日配達も実現するなど、物流の高効率化・迅速化、サービスの高度化が進んでいる。

 しかし、近年では不在による再配達問題が顕在化しており、配達員の不足という物流業界全体に共通する問題とも相まって、対応が急務となっているのが実情だ。

 再配達は消費者にとって便利ではあるが、再配達すると宅配トラックの走行距離が長くなり、CO2排出量の増加につながっている。対応として、駅やスーパーマーケットなどのロッカーで宅配物を受け取れるサービスを提供している宅配業者もある。

 我々消費者側としては、指定時間にしっかりと在宅するようにすることはもちろん、何度も再配達してもらうのではなく、徒歩や自転車などで営業所などに直接取りに訪れ、CO2排出量の削減に貢献することも考える必要がある。

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最終更新:2019/12/9(月) 20:40
LIMO

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