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ゼンリンの日本地図は、なぜ世界から信頼されるのか?

2019/12/25(水) 17:00配信

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今年の春、地図会社のゼンリンがネット上で話題になったのを覚えている方は多いのではないだろうか。

2005年のサービス開始時よりゼンリンから地図データの提供を受けてきた日本版のGoogleマップが、「表示がおかしくなった」「変なところに道がある」という声がネット上で聞かれるようになったのだ。

そのうち「Googleマップからゼンリンのクレジットが消えている」という指摘があり、両者間の契約が解除されたのではないかと一時騒然となった。“消えた”ことで、逆に存在感を際立たせた「ゼンリン」とはどんな会社なのか。ゼンリンがつくる地図はどのようにつくられているのか。

今回は、同社の事業統括本部 IoT事業本部 本部長の竹川道郎氏に話を伺った。

「Googleマップが変わった」とネットを中心に騒ぎになり始めたのが日本時間の3月21日夜。しかしその一方で、米国の地図APIベンダーであるMapbox社は、ゼンリンと提携し、日本の地図に関する提供データとしてゼンリンの地図データを採用したことを発表していた。

7月に東京で開催された「SoftBank World 2019」において、Mapbox.jpとして日本で事業を開始することを発表した。10月には、ヤフーがYahoo!地図ブログにおいて、「Yahoo! MAPの地図表示システムをMapbox社製に変更しました」と発表したが、その中でわざわざ「地図はゼンリン社製を引き続き使用します」という見出しを立てて、ユーザーを安心させた。

また9月には、中国発のタクシー配車サービス会社である滴滴出行(Didi Chuxing)とソフトバンクの合弁会社であるDiDiモビリティジャパンが、ゼンリンと業務提携し、DiDiのドライバーが使うナビゲーションアプリで、ゼンリン製の地図を使えるようにしたと発表している。

この背景として、乗客が乗り降りしやすい位置に車を付ける、あるいは事故抑止のために細い道路よりも幹線道路の走行を優先するといったルート案内が可能になるとしている。

Googleマップからゼンリンの地図が消えた背景の詳細は、契約上公開できないとのことだが、その後もこうして海外企業との提携を進めていることからも、地図データの信頼性に揺るぎがあったわけではないことは確かだろう。

なぜ世界の企業が、日本地図データに関してゼンリンと手を組むのか。これまでのゼンリンの歩みと、地図データの収集・管理の手法を紐解いていく。

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最終更新:2019/12/25(水) 17:00
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