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2020年注目のプラントベースフードを伊藤忠食品が強化へ 大豆ミートなどの認知度向上で

1/14(火) 17:00配信

日本食糧新聞

伊藤忠食品はヘルス&ビューティー(H&B)分野の新たなマーチャンダイジングとして、プラントベースフード(植物由来食品)の提案を強化する。健康志向や環境保護意識の高まりでベジミートなど代替食が世界的に注目を集めており、わが国でも今年の東京2020大会開催によって、植物由来食品の認知度が一気に高まるとみるためだ。

食品スーパーに専用売場を提案

卸ならではの商品調達力や売場提案機能を通じ、国内メーカーの簡便タイプの植物肉や主食系商品を揃えた専用コーナーを食品スーパーに提案していく。小売市場におけるニーズ拡大も見込み、春夏シーズンの棚替えへ向けて食品スーパー30企業に専用売場の開設を目指す。

同社・長田恵里奈商品本部MD統括部地域産品・ヘルス&ビューティMDチーム主任は植物由来食品に取り組む狙いを「オリンピックイヤーでもある今年のH&B分野で何に注力すべきかと考えれば、間違いなくSDGsや環境問題、人生100年時代といわれる健康意識の高まりに対応したもの。そのヒントになるのが、プラントベース」と強調する。

国内市場では海外のようなビーガン(絶対菜食主義者)やベジタリアン対応として進めるのでなく、植物由来の健康性を生かし、メタボやダイエットを意識する中高年・女性層、タンパク質は取りたいが肉を量的に食べづらい高齢者、野菜が苦手な子どもでも食べやすい商品として幅広く提案したい考えだ。「従来の肉や魚の代わりに、週1~2回プラントベース食品が食卓に上がるような習慣作り」(長田主任)をイメージに取り組む考えだ。

昨年から大豆ミートなどの認知度が上がってきたこともあり、すでに一部の小売業が売場に品揃えする動きも登場。国内市場は近く300億円規模へ到達するポテンシャルがあるともみられている。

伊藤忠食品ではそうしたトレンドをとらえ、卸の機能を生かして国内メーカーや輸入商社の販売する多様な植物由来製品約50アイテムを調達するとともに、得意先のニーズに合わせて「フェイクミート」などのPOPで訴求する専用棚の開設提案を本格的に進めていく。

同社が扱う主な推奨商品として、三育フーズの「大豆ローフ」(大豆原料をミートローフ風に加工したハムタイプ製品)、日仏貿易「カルロタ 有機ベジハンバーグ マッシュルーム」(オーガニック小麦を原料にしたそのまま食べられるハンバーグ)、くらこん「Good for Vegans ふわふわつくね」(豆腐を加えるだけで本物そっくりの味のつくねが作れる)などがある。

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最終更新:1/14(火) 17:00
日本食糧新聞

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