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日本人の2人に1人が「がん」になる時代。でも、「保険の入りすぎ」には要注意

1/14(火) 19:45配信

LIMO

年齢にかかわらず罹患することがある「がん」。著名な方が治療中である報道や、死因として報じられることもあり、ハッとする方も多いでしょう。

でも、がんになったとしても治療が可能です。今回の記事では、がんになったときの医療費や保険について紹介していきます。

日本人の約2人に1人ががんになる時代

厚生労働省「全国がん登録 全国罹患数2016年速報」によると、年間約99万人もの方が新たにがんと診断され、日本人の約2人に1人が一生のうちにがんに罹ると言われています。

一方で、国立がん研究センターのがん情報サービスにある「最新がん統計」では、がんと診断された人の5年相対生存率は改善の傾向にあり、男性59.1%、女性66%です。がんによる死亡の確率は男性25%(4人に1人)、女性15%(7人に1人)となっています。生涯のうちでがんになるリスクは高まっているものの、がん患者の生存率は向上してきているといえます。

もはや誰にでも起こりうる「がん」との生活。がんに罹患すると部位や進行度により、想像以上に大きな医療費が必要となることもあります。がんの保障について、どのように考えていけば良いでしょうか。

治療費+治療関連の費用負担

 医療保険やがん保険で賄う

病気やケガに備えるのが医療保険で、その中でもがんの保障に特化した「がん保険」があります。一般的にがんの治療方法は、入院・手術から通院治療へとシフトしつつあるので、加入している保険の保障内容はよく確認をしておきましょう。

入院保障を重視しているケースの場合、実際の治療の際に保障がかみ合わない可能性も出てきます。

 高額療養費制度を使う

公的医療保険が適用される医療費については、「高額療養費制度」が利用できます。これは高額な医療費がかかった場合でも、上限を設けて負担をしてくれる制度です。

上限額は年齢や所得に応じて定められていて、例えば標準報酬月額が28万円から50万円までならば、治療費が高額になっても自己負担は約8万円程度の見込みです。

これはあくまで、健康保険適用の治療内容に限られます。しかし、退院後も抗がん剤治療や検診などが続くケースなど、1年間で高額療養費に該当する月が4回を超えると、4カ月目からは自己負担額が4万4,400円に減ります。

 医療費以外の負担も大きい

入院をした場合、医療費以外にも入院中の食事代や差額ベッド代、日用品や入院用品の購入もあり、意外と負担が大きくなります。

医療関連の品は安売りもなく、院内の食品価格も高めであるため、思いの外高額になることもあります。

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最終更新:1/14(火) 23:05
LIMO

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