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「日本の読解力15位に下落」の意味とは? 国際学習到達度調査「PISA」から考える未来の教育

1/16(木) 10:00配信

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経済協力開発機構(OECD)が3年ごとに発表している「学習到達度調査(PISA)」。2019年12月に最新版(2018年調査分)が発表され国内外でさまざまなメディアがその結果を報じた。

同調査は、各国の義務教育修了段階にある15歳を対象に「数学的リテラシー」「読解力」「科学的リテラシー」の3分野の学習到達度を評価。

日本は数学と科学においては常にトップ10内にランクインし、最新の2018年版でも数学6位、科学5位という好順位を維持した。しかし、読解力が前回の8位から今回15位に下落。

日本の読解力は2000年の第1回調査で8位だったが、2003年の第2回調査時には14位に下落、さらに2006年に15位に下がった。

これは日本国内で「PISAショック」と呼ばれ、文部科学省が「脱ゆとり教育」路線を本格化させるきっかけになったといわれている。その後、読解力は2009年に8位、2012年に4位まで回復。しかし、前回の2015年調査では再び8位に下落、そして今回15位という結果になった。

このようにPISAが発表される度に、順位が上がった下がったということが話題になる。これは日本に限ったことではなく、PISAの調査対象となっている国(2018年は79カ国)の多くで起こっていることだ。

またPISAの結果によって各国では教育議論が起こり、「脱ゆとり教育」促進に寄与したように教育政策に何らかの影響を与えることも少なくない。

PISAの存在意義は、学習到達度の国際比較により各国の教育方法を改善し、標準化することにあるという。

しかし一方で、PISAの調査結果は不完全であり、それを盲信することの危険性を指摘する声や標準化によって教育の多様性を失う可能生を指摘する声が上がるなどPISAが抱える問題は少なくないようだ。

これは英ガーディアン紙や米フォーブス誌、ワシントン・ポスト紙などさまざまな大手メディアでも取り上げられ国際的な問題となっている。

PISAを取り巻く賛否の議論。どのような議論が巻き起こっているのだろうか。

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最終更新:1/16(木) 10:00
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