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気候変動は健康にとって「非常事態」 米大学医学部で積極的に取り入れられる気候変動教育

1/28(火) 16:00配信

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気候変動による地球温暖化が原因で、私たちの健康にも害が及んでいることが世界的に明らかになってきている。近年米国では、米国地球変動研究プログラムが2016年、2018年に発表した報告書で、気候変動が国民の健康と生活の質の低下に影響を及ぼしていると警告している。

これらを受け、米国医科大学協会(AAMC)をはじめとする国内の医療グループの大多数が気候変動を、人間の健康に対する「非常事態」と捉えており、大学の医学部などでは気候変動教育に続々と着手している。

米国医師会が気候変動教育の取り込みを支持

地球温暖化はすでに私たちの体を蝕み始めている。人体への悪影響を数えれば切りがない。皮膚や粘膜、呼吸器、循環器、消化器、泌尿器からメンタルと、一般人の想像もつかないところにも害が及んでいる。

2015年にはオバマ前政権が、「保健教育機関の気候変動への取り組み」を作成・発表。これは、気候変動により引き起こされる疾病に効果的に対処するための教育を、次世代を担う医療専門家に提供し、世界的なネットワークを構築することが目的だ。

大学医学部や看護学校を中心に15カ国にわたる118校が、同取り組みへの賛同を表明している。

2017年には、メディカル・ソサエティ・コンソーシアム・オン・クライメート・アンド・ヘルス(MSCCH)が創設された。気候変動への意識向上努力を医学界に促すことを狙いに活動しており、国内の医師の半分以上が所属する。

コロンビア大学内には、MSCCH の世界版ともいえるグローバル・コンソーシアム(GCCHE)が設けられている。現在、世界各地の190を超える大学医学部や看護学校などが登録している。

今年の6月には、社会的責任を果たすための医師団(PSR)の協力の下、米国医師会(AMA)が、「医学教育における、一連の気候変動教育について」という指針を打ち出した。

気候変動が人間の健康にとってリスクであることを踏まえ、医学生のみならず、医師にも、気候変動の基礎知識のほか、人体への影響、対処法を教えることをAMAは支援している。

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最終更新:1/28(火) 16:00
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