がん患者の復職支援で成果　岡山ろうさい病院の両立支援チーム

トライアングル型支援

　仕事を諦める前に声を掛けて―。がんや脳卒中など長い治療・療養期間を要する疾患にかかると、勤めていた会社を辞めたり、自営の店を畳んでしまったりする人が少なくない。しかし、体調に合わせて仕事の内容や勤務時間を柔軟に対応し、外来治療の受診日も調整するなどの配慮があれば、多くの患者が治療と仕事を両立させることが可能だ。岡山ろうさい病院（岡山市南区築港緑町）は専門チームで両立支援に取り組み、がん患者の復職支援で成果を上げている。ただ、患者側から相談を持ちかけられることは少なく、「医療機関でも仕事の相談ができることを知ってほしい」と呼び掛けている。

　岡山ろうさい病院では、外科医、看護師、医療ソーシャルワーカー（MSW）ら7人がチームを組み、2014年度から両立支援のモデル事業を実施している。昨年末までに支援したがん患者は36人。大腸がんが最も多く、胃、肝臓、膵臓（すいぞう）など消化器系のがん患者が大半。男性が28人を占めている。

　支援を始めるのは、手術などの大きな治療が終わり、退院に向けて今後の治療方針を定める時期。同意を得た患者と面談して支援計画書をまとめる。患者には、抗がん剤治療中に「食欲不振やしびれ、手足の痛みなどが起こる可能性がある」などと副作用の情報を示す。また、勤務先に対して「制限はないので、無理をさせない程度で見守って」といった留意事項を記入しておく。計画書は患者に渡し、納得した上で職場に提出してもらう。

　患者との橋渡し役を務めるのが両立支援コーディネーター。同病院のチームでは、がん看護専門看護師の坂井淳恵さんや他の看護師、ソーシャルワーカーがコーディネーター研修を修了しており、患者が自身の状態をどう職場に伝えればよいかなどアドバイスする。

　復職しやすいよう、できるだけ治療のために休暇を費やさなくてよい方法も考える。例えば、抗がん剤の点滴を留置して2日後に針を抜くために来院しなければならない患者の場合、針を抜くのが土曜、日曜になるよう治療日を調整した。

　経済的な問題を相談されることもある。医療費の自己負担額に上限を設ける制度を利用しても、支払いが厳しいという人もいる。高額な抗がん剤投与の間隔を変更できないか、主治医に検討を求めることもある。

　最初の計画書にとどまらず、退院後3カ月、半年といった時期にも面談し、新たな問題や悩みが出てきていないか、フォローアップを重ねている。

　復職する患者を中心に、医療機関とコーディネーター、職場が「トライアングル型」で支援するのが理想だが、現状ではまだ連携は進んでいない。チームの石崎雅浩・消化器病センター長は「こちらで作成した計画書を確認して、事業者にも復帰支援プランをつくってもらいたいが、コミュニケーションがとれていない」と課題を口にする。

　多くの医療機関が両立支援の相談窓口を設けている。岡山ろうさい病院でも、70歳以下で雇用先を持つ患者全員に、主治医を通じて両立支援を説明するパンフレットを渡し、周知に努める。チームは「その時点では必要ないと思っていても、病院で相談できることを覚えておいてもらえればいい」と期待している。