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商業化批判に反論…ホッフェンハイムのホップ氏「貢献の気持ちは損なわれない」

3/19(木) 5:25配信

SOCCER KING

 ホッフェンハイムの実質的なオーナーであるディートマー・ホップ氏が、商業化を嫌う一部ファンからの批判に反論した。ドイツ誌『kicker』日本語版が18日に伝えた。

 ホップ氏は、ドルトムントやバイエルンなどの一部のファンからドイツサッカー界における商業化の象徴的存在として強い批判の声が浴びせられてきた。同氏への侮辱的な横断幕を掲示したドルトムントファンに対して、ホッフェンハイムとのアウェイ戦を2年間出禁とする処分が下され、2月29日に行われたブンデスリーガ第24節のホッフェンハイム対バイエルン戦では、一部のバイエルンファンから侮辱的な横断幕が掲げられたことで試合が一時中断となり、最終的にその行動に抗議する両チームの選手たちが平和的にボール回しを行って試合を終える事態へと発展していた。

 そんななか、ホップ氏はクラブ公式サイトを通じて批判に反論。ドルトムントを例として挙げ「2000年に上場し、その結果で多額の収入を得た」ものの、その4年後には「破産の危機に瀕し、持ち株の25パーセントを2000万ユーロで売却をしている」と指摘した。

 その一方で、ホッフェンハイムのフランク・ブリール代表によれば、「ホップ氏は2006~2011年までの間で2300万ユーロを投じたが、それ以上のことはしていない」と明かしており、さらにスタジアムやトレーニング施設、オフィス関連など全ては、ホップ氏が私的に所有しそれを年間500万ユーロでレンタルしていると説明。

 さらに他クラブと比較し、「(ホッフェンハイムは)地方自治体の税金は1セントたりとも使われてはいないし、まして地の利があるわけでもない。飛行場や駅など無料で利用できるインフラを提供してもらっているわけでもないし、大型スポンサーを有しているわけでもないんだ」と話した。

 ホップ氏は、「ピッチの内外にわたってルールがある。そのルールに対する批判の是非を問うことは別として、ルールに則っているクラブや個人を口撃するのはいかがなものか」と疑問の声を投げかけた。「だがそれでも、私がこれからも社会やスポーツ界に貢献していこうという気持ちを損なわれることはない」

 ホッフェンハイムは18日、新型コロナウィルスの影響を受けて、地元のライン=ネッカー地域の企業や施設、スポーツクラブらをサポートしていくための新基金の設立を発表した。同基金はホップ氏の資産から「かなりの部分」が寄与されており、さらに選手たちもこの活動へと参加する。主将のドイツ人DFベンヤミン・ヒュブナーは、「当然、僕たちだって一丸となったこの素晴らしい活動に参加したいと思う」と語った。

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最終更新:3/19(木) 5:25
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