こたつ用ヒーターユニットが主力のメトロ電気工業(愛知県安城市、川合誠治社長)は、独自のカーボンヒーター管を熱源とする産業用加熱器を、新しい事業の柱として育成する。4月には島根工場(島根県雲南市)に板金設備を新規導入し、内製化率を高める。オーダーメードの同加熱器において顧客の要望に迅速に対応できる体制を整える。
「こたつは上向く市場ではない」。川合社長は、売上高の6割以上を占める主力製品の市場について厳しい見方を示す。同社が高いシェアを誇る製品でもあるが需要拡大は見込みにくい。そうした中で新たな成長エンジンとして期待をかけるのが産業用加熱器だ。
同社のカーボンヒーター管は赤外線ヒーターの一種で、温度を短時間で上昇・下降できるのが特徴。ヒーター管単体で販売するとともに、それを熱源として組み込む産業用加熱器も手がける。ガスバーナー式に比べ大幅な省エネ化を実現した金型用加熱器で注目され、最近では食品焼成用加熱器などユーザー業界を広げつつある。
以前は加熱器のフレームなど板金部品の生産はすべて外注していた。ただ加熱対象など顧客の要望に合わせて一品一様で設計・生産する製品。外注だと時間がかかるため内製化を進めている。
島根工場は2019年に白熱電球事業を終えたことでスペースができ、そこに約8000万円を投じてレーザー加工機やベンダー(曲げ加工機)を導入する。板金部品は本社工場でも手がけるが2拠点体制とし、量の拡大に対応するとともに事業継続計画(BCP)の一環とする。
産業用加熱器事業の規模はまだ小さいが、川合社長は「スピード感を持って新市場を開拓していきたい」と熱意を込める。
日刊工業新聞名古屋支社・岩崎左恵
最終更新:3/28(土) 15:36
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