医療崩壊を防ぐ切り札?新型コロナウイルスを機に日本でオンライン診療は進むのか

オンライン診療

　現在、世界規模で問題となっている院内感染。BBCなどによると、イタリアでは60人を超える医師が感染し死亡している。日本でも、東京都で2日に感染が確認された95人以上のうち、約20人が東京・台東区にある永寿総合病院の関係で、約15人は新宿区にある慶応義塾大学病院の関係だという。そこで期待されるのがオンライン診療の本格的な導入だ。

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　安倍総理大臣は3月31日の経済財政諮問会議で「コロナウイルスとの戦いの最前線で活躍されている医師、看護師の皆様を院内感染リスクから守るためにも、オンライン診療を活用していくことが重要だ」と述べ、オンライン診療を進めるため、緊急で規制緩和措置を検討するよう関係閣僚に指示。加藤厚生労働大臣も、現状では認められていない初診のオンライン診療について検討に入ることを表明している。

宮崎医師

　禁煙や生活習慣病診療などをオンラインで行っているみやざきRCクリニックの宮崎雅樹院長は「問診が半分以上占めるということは間違いない。画面からどういう情報を読み取るかというところに医療者側も細心の周囲を払わなくてはいけない。対話が長くなった時の呼吸のパターンや、その時に息苦しさが出ていないかどうか。注意深く診ることができれば、だいぶ情報が得られるのではないか」と話す。

　その一方、「オンライン診療が終わった後、保険診療の患者さんであればカルテに記載をしながらオンライン診療のシステムの方にも記録を残し、さらに処方箋の準備と発送手続き、場合によっては院内処方の薬の発送の手続きがある。そう考えると、自然と医療機関側の負担は大きくなってくる」と話す。

　オンライン診療について日本医師会は「あくまでも対面診療を補完するツールで、対面診療と同等のものとはいえない」との見解を示している。また、誤診の可能性や情報セキュリティの問題を懸念する声もある。

原医師

　オンライン診療事業に取り組むMICIN代表の原聖吾医師は「やはりビデオ通話を前提としたやりとりでは、対面に比べ得られる情報が限られている。例えば胸の音を聴けない、お腹を触ることができない。急に具合が悪くなった方を診たときに、ただの風邪なのか、重篤な病気なのか、そういったところを見分けるのは難しいので、初診でのオンライン診療はこれまで認められてこなかった。ただ、ある程度の人間関係のある医師と患者さんの場合、スムーズに診療が進むようなケースはよくあるし、患者さんのご自宅の様子や普段の表情など、オンラインだからこそ見えてくるものもある。まずは地域の医療を支えている医師の方々の診療の一つのあり方として活用いただくのがいいと思う。その意味で、今回の加藤大臣の発言は、非常に望ましい方向に進んでいると考える。新型コロナウイルス感染症が広まる中で、最前線にいる医療従事者を守るという意味でも重要だ」と話す。