F1運営のフォーミュラワン・グループもスタッフの約半数を一時解雇へ。コスト削減でコロナ乗り切りを図る

　2020年のF1は新型コロナウイルス（COVID-19）流行の影響を受け、レースは延期と中止が続き、今も再開を待つ状況にある。

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　レースの行なわれない状況では、各チームはスポンサーフィーや分配金などを受け取れないため、財政的な危機に直面している。そのためマクラーレンやウイリアムズは既にドライバーの賃金カットや、スタッフの一時解雇を実行。コストの削減に努めている。

　そしてそれはF1を運営するフォーミュラワン・グループにとっても例外ではない。彼らも参戦チームと同じように、スタッフの約半数を一時解雇し、上級スタッフは20％の賃金カットを受けることになった。CEOを務めるチェイス・キャリーも自主的な減給を行なう方向と伝えられている。

　2017年にリバティ・メディアがF1を買収して以来、スタッフの水準は劇的に上昇しており、400名以上の人員がロンドン本社か、ケント州のテレビ事業の拠点に配属されている。

　F1はレースの中止が発生した場合には開催権料を返還、さらに契約を結んでいる放送局へは15レースを下回った場合にはその数に応じて返金する義務が生じることになる。さらに新型コロナウイルスの脅威が収まらず、2020年シーズン全体の中止を決断した場合には、実質的に収入はゼロになることが予想される。

　しかしそうした状況にあっても、F1は支払いが必須の各種ランニングコストがある。昨年ベースで言えば、それは3億8000万ドル（約410億円）にも上っている。

　なお債権の格付けなどの財務情報を提供するムーディーズ・インベスターズ・サービスは、“コロナ危機”でレースが開催されなかった場合でもF1は生き残ることが可能だと評価している。